減価償却費の計算を自力で行うのは非常に難しいです。

減価償却は、使用や時間の経過に伴って資産の価値が減少する固定資産について、その種類や材質、用途などを基に定められた耐用年数を使って価値の減少分を計算して費用配分するという作業を毎年おこないます。
中古取得の場合は耐用年数の特例があります。

未償却残高の管理や残存期間の把握など継続してきちんと管理する必要がありますので、会計ソフトを利用するのが便利です。
固定資産の登録は、通常の入力とは別の場所でおこないます。

freee(フリー)は、決算 → 固定資産台帳
マネーフォワードMFクラウドは、決算・申告 → 固定資産台帳
弥生会計は、拡張機能 → 固定資産管理
ソリマチ会計王は、管理 → 減価償却資産登録

それぞれの画面で固定資産を登録します。

国税庁の確定申告書等作成コーナーにも固定資産の登録・減価償却費の計算をする場所があります。

資産の名前や種類、取得価額、取得日、耐用年数、償却方法などを入力します。償却資産税申告用の情報も入力します。
これらの情報を正しく入力することにより、減価償却費が計算されて、試算表に自動的に反映されたり、手動で反映させたりします。
取得金額や取得日などは書類などに基づいて入力するのでいいですが、

耐用年数はその資産がどれにあてはまるのかを見分けるのが難しく、これを間違えると減価償却費が大きく違ってしまい、正しい税額計算ができなくなってしまうので大変です。
法人税や所得税、住民税、事業税など利益に連動する全ての税金に影響しますので、正確に処理することが重要です。

また、取得の仕訳を忘れないようにご注意ください。